リフォームで最も頭を悩ませる問題が「依頼先をどこにするか」です。
リフォームは段取り9割といわれるほど事前準備が大切になってきます。
リフォーム業者の選び方次第では完成後の満足度はもちろん、工事中の「トラブルやクレームの発生率」や「問題が起きてしまった時の解決までの道のり」が大きく変わってきます。
しかし、良い業者かどうかは実際に問題が起こってみないと分からないものです。
今回の記事では、業者選びの際に悪い会社をできる限り選ばない予防策として確認すべき5つの条件を確認していきます。
見積りが出てこないと確認できない要項も多いので見積もりの比較のタイミングで確認することをお勧めします。
①不明点が少ない見積もりを作る業者
業者を選定する際の比較項目として大部分を占めるのが見積もりです。
見積書は金額を比較するだけでなく、その業者の誠実度やきめ細かさを判断することができます。
多くのサイトや書籍では、「一式工事が多い業者は選んではいけない」などの情報が書かれているため、現在ではそれほど大雑把な見積もりを出す会社は減ってきていると思います。
一方で明細項目が細かければ細かいほど良いかと言われればそういうわけではありません。
ガスコンロ交換工事をする場合に「商品」「設置費」「撤去費」「廃材処分費」がすべて明記されていなくとも交換工事費用が一式になっていたとしても『撤去費用、廃材処分費が含まれている』ことが明記されていれば一向に差し支えなく、逆に一つ一つが小さい数字であっても項目が多いことで合計金額がぐっと高くなってしまっているケースもあります。
チェックするべきポイント
工事をする際、「交換するメーカーなどは定まっているが商品は後継品であったものを使用します」と口頭で話しただけで見積もり書には詳細を記載しない業者がいますがそれは絶対にNGです。
型落ちの商品が使われてしまったり、機能がついておらず想像していた住設機器でなかったり、深型だと思っていたら浅型の商品だったりトラブルになってしまうケースが非常に多いです。
外壁塗装などに関してはシリコン塗料ならば大丈夫だと思い依頼したら、付帯部用の単価の低い塗料で全体を施工されてしまったが見積内容と相違がないので取り合ってもらえなかったなどという悪質な事例も耳にしたことがあります。
先ほど記載したように一式工事となっていたとしても、施工内容や工事範囲が明確であれば問題はありません。
一方で数量などが明確であっても施工範囲が明確でない見積もりは悪徳業者に不明確な部分を利用されてしまう可能性があります。
工事が始まってしまうと実際に必要な箇所が含まれておらず、追加工事を他社にお願いすることもできず泣く泣く高額の追加費用が掛かってしまうこともありますので施工内容と範囲が見積もりに明記されていることは重要なポイントです。
上記のような見積もりの場合、ユニットバスなどの住設機器に関してはプランシートを作成しプランシート番号と定価見積りの見積書No.が連動するように明記されていれば最も間違いが少ないのでお勧めです。
「定価見積書」と「プランシート」はショールームに足を運んでメーカーのアドバイザーの方に希望を伝えて作成してもらいます。
②会社の経営年数が長い業者
会社が長く続いているかは業者が信頼されて継続的に仕事を依頼してもらえているかを確認する目安となります。
経営年数が短い場合でもよい業者さんはいますが、質の低い施工をして問題が起きたら会社ごと潰してしまい新しく始めるという業者が存在することは確かです。
個人の会社であれば自宅を事務所にして長く経営をしている会社、会社であれば簡易的な事務所ではなくしっかりとした事務所やお店を構えており、最低でも10年くらいは地域で経営をしているところを選ぶことをお勧めしています。
また、最近ではグーグルマップの口コミを確認してもいいかもしれません。
口コミは依頼をした方だけでなく誰でも口コミがかけてしまうので信憑性の低い口コミもありますが具体的なエピソードがあれば誠実な会社かを確認する指標にもなります。
③建設業許可など公の認可のある業者
リフォームをする会社は必ずしもスタッフが専門資格を持っていたり、事業を国に登録をしているわけではありません。
法律でも500万円未満の小規模工事であれば、ほとんどのリフォーム工事を請け負うことができるようになっています。
つまり、まったく知識や経験がなくとも営業が上手な会社は契約を結ぶことができてしまうため悪質なトラブルが起きてしまうとも言えます。
具体的な許認可で最もオーソドックスなものは「建設業許可」です。
500万円以上の工事を請け負うためには「建設業許可」を所在する都道府県または国に届け出なければいけません。
建設業の許可は、建設工事の種類ごと（業種別）に分かれており、経験や資格をもっている業種に限り許可を得ることができます。
この許可を持っていれば、専門的な資格もしくは経験があることを国が認めている業者であることになりますので安心材料の一つになります。
もう一歩踏み込んで調べたいといい方は建設業許可を持っている会社においては「建築業許可申請書」をチェックして下記項目を知ることもできます。
- 工事経歴書：過去にどのような工事（受注金額含む）を確認できます
- 貸借対照表
- 損益計算書・完成工事原価報告書
- 直前3年の各事業年度における工事施工金額
私のような会社を経営している場合は協力業者が増えるときにはこのような項目を確認したりします。
金額の大きな工事で絶対に良い会社を選びたいという方は調べてみてもいいかもしれません。
④保証についてしっかりと説明をしてくれる業者
リフォームのトラブルは工事中よりも工事後の方が問題になります。
どんなに順調に商談が進み、工事ができたとしてもすぐに故障や雨漏りなどが起きてしまっては意味がありませんし、支払い等が終わってしまっているのでアフターメンテナンスでどのような対応をしてもらえるかは大変重要です。
内装住設機器の保証
住設機器のリフォームの場合は、機器のメーカー保証と1年ほどの施工保証が付くことが多いですがその後の対応は会社によって千差万別です。会社のよってはそれ以降の保証が付かないことの方が多いかもしれません。
メーカー保証以外に保証が付くかなど質問せずとも説明してくれる会社は良心的な会社であることが多いです。また、しっかりとした業者は延長保証をかけることができる会社と提携していることがほとんどなので追加で保証がかけられる会社を選ぶことがおすすめです。
外装リフォームの保証
外装リフォームの場合は何かが故障するというよりも雨漏りなどによって建物自体に問題が発生してしまうリスクがあります。
通常の塗装などでは施工保証などを付帯する会社がほとんどですが、実際にどこまで保証されるかを説明してくれる会社は少ないです。塗膜の剥がれや膨れは対応してくれることが多いので、ひび割れや雨漏りといった問題が起きた場合の保証について確認しておくことをお勧めします。
最近では国交省はリフォーム瑕疵保険への加入を推奨しており、加盟すれば依頼した業者が万が一倒産しても無償で再工事ができる仕組みもありますのでそのような内容を説明できる会社がおすすめです。
外装のリフォーム瑕疵保険で2022年9月現在、最も手厚いのはあんしん住宅保証のリフォーム瑕疵保険なのでどのような保証が付くのか一度確認しておくとよいでしょう。
⑤施工実績が豊富でホームページに事例が多い業者
最後に重要となるのは施工事例の豊富さと事例の数です。
施工実績を確認する際に参考となるのはホームページに掲載されている施工事例といえます。
元請けとして施工していなければ施工事例を掲載することは難しいですし、お客さんとの信頼関係がなければ写真の利用をさせてもらえないため信頼を受けて施工している会社かどうかを判断する指標になります。
また仕上がりや施工途中がわかれば品質を確認するのにも役に立ちます。
依頼をする際には必ずホームページを確認して、施工事例をチェックするようにしましょう。
まとめ
以上が良いリフォーム業者を見分ける5つの条件となります。
100％良い業者を見分ける方法はありませんが、できる限り悪徳業者を選ばないように用心することが大切です。
今一度5つの条件を確認して、安心してリフォームをしていただければ嬉しいです。
①不明点が少ない見積もりを作る業者を選ぶ
②会社の経営年数が長い業者を選ぶ
③建設業許可など公の認可のある業者を選ぶ
④保証についてしっかりと説明をしてくれる業者を選ぶ
⑤施工実績が豊富でホームページに事例が多い業者を選ぶ
